臨床心理士の資格・試験の傾向と対策
(財)日本臨床心理士資格認定協会
〒113-0033 東京都文京区本郷2-40-14
資格と仕事内容
一般的にはカウンセラー、サイコセラピストなどと呼ばれて、心の問題、悩みなどを心理学に基づいて解決に導く専門職である。
1988年に認可され、(財)日本臨床心理士資格認定協会が認定試験を行う。
臨床心理士の規定には「大学、大学院で得られた高度な心理学的知識と技能を用いて、臨床心理査定、臨床心理面接、臨床心理的地域援助およびそれらの研究、調査などの業務を行う人」とある。
活躍の現場は幅広く、医療の現場をはじめ児童相談所などの福祉分野、教育分野など多岐にわたっている。
特に、1995年以降、「いじめ」や「不登校」の支援のためのスクールカウンセラーの派遣制度では、国の施策としてこの臨床心理士有資格者が任用されている。
世のなかの複雑化にともなって心に悩みや問題を抱えている人は多い。
そんな人たちの力になってくれる「心の専門家」といったところだ。
職場
<医療関係>
病院の心療内科・神経科・精神科、精神保健センター、企業内診療所など。
<福祉関係>
デイケアセンター、児童相談所、少年鑑別所など。
<教育関係>
学生相談室、教育相談機関、小・中・高校のスクールカウンセラーなど。
現在のところ国家資格ではないため、医師、看護師、弁護士のように、その専門業務を必ずしも臨床心理士の資格者だけで独占することはできない。
しかし、わが国でのカウンセリングの重要性と有効性は次第に認識されるようになり、相談所やクリニックの開業のほか、スクールカウンセラーの需要は最近とくに激増している。
医療機関にかぎらずどこの職場でも共通していえることだが、臨床心理士はその職種柄、個人のプライバシーを深く知る立場にあるため、弁護士や医師と同様に守秘義務がある。
試験内容
1次試験の筆記試験と、2次試験の口述面接試験から構成される。
受験資格は次のとおり。
(1)大学院修士課程で心理学を専攻し、修了後1年以上心理臨床の実務経験がある者
(2)大学院修士課程で心理学隣接諸科学(人間科学、教育学、児童学など)を修了後、2年以上心理臨床の実務経験がある者
(3)諸外国で�@または�Aのいずれかと同等以上の教育歴と2年以上の実務経験がある者
(4)医師免許取得者で2年以上の心理臨床経験がある者
(5)4年制大学で心理学または心理学隣接諸科学を専攻し、卒業後5年以上心理臨床の実務経験がある者
また、この資格は終身資格ではなく、5年ごとの認定証書更新制度がある。
研修会参加、論文発表などをポイントにして評価がなされ、5年の期間中に15ポイント以上の実績があれば、資格が継続できる。
筆記試験はマークシートによる多肢選択式とレポート、口述試験で構成されている。
内容は、次のようになっている。
1次試験は、
<筆記試験・多肢選択式>
(1)臨床心理査定(心理テスト法等)
(2)臨床心理面接(カウンセリング・心理療法)
(3)臨床心理的地域援助(生活面を含んだ総合的な治療)
(4)研究・調査法
(5)臨床心理士に関する倫理・法律面などの問題
<筆記試験・レポート>
1つのテーマを約1600字でまとめる
2次試験は、
<口述試験>
筆記試験の(1)(2)は、職場での活動についてなど。
試験の傾向とアドバイス
筆記試験の多肢選択式問題は、マークシート方式で約100問出題される。
レポートのテーマは「○○について論ぜよ」「○○について批判的に論ぜよ」などといった一題の出題テーマが出され、約1600字でまとめる。
1次試験の合格率は約80%、最終合格率は約70%である。
試験スケジュール
●申込期間 − 例年7月初旬〜8月下旬
●試験日 − 1次試験(筆記):10月中旬
2次試験:同年11月中旬
●試験地 − 東京
●合格発表日 − 12月下旬
●受験料 − 30,000円(資格審査料)
50,000円(資格認定証書・登録証明書代)
●受験手続き − 願書は協会に問い合わせて送付してもらう
●必要書頬 − 資格認定申請書/履歴書/大学院・大学の修了・卒業証明書/職歴・職務内容証明書/在職証明書
●問い合わせ先 − (財)日本臨床心理士資格認定協会
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