医療機器商社:医療・福祉・介護分野の仕事・資格・求人・就職を目指すアナタの為に

あらゆる医療機器の購入から関連サービスまで

医療機器商社とは、注射針からCT、MRIなどの精密機器まで、医療器具や材料を販売する会社です。

医療機器は医薬品と同様に患者の身体に害となる場合もあるため、その販売には専門知識が必要です。

医療機器は薬事法で次のように決められています。

• （１）一般医療機器：人体へのリスクがきわめて低い機器。メス、ハサミ、x線フイルム、ピンセットなど。
• （２）管理医療機器：人体へのリスクが比較的低い機器。家庭用電気治療器や補聴器など。
• （３）高度管理医療機器：人体へのリスクが比較的高い機器。
  ペースメーカー、放射線治療器など。

（２）と（３）の機器の販売には許可が必要で、販売管理者の設置、基礎講習と継続研修が義務づけられています。

医療機器商社も、医療の安全管理という社会のニーズに応えていかなければなりません。

また医薬品卸企業と同様に、医療費抑制政策の中で経営は厳しさを増しています。

そのため、M&Aなどにより会社の統廃合が徐々に進んでいますが、いまだ家族経営の会社が多いのも確かです。

医療機関との窓口になるのは営業担当者で、医師や看護師、薬剤師、検査技師などから医療機器に関するニーズを拾い上げて、機器購入の提案をしていきます。

また、医薬品卸企業のMSのように、商品の納入も行って医療材料の欠品がないようにしています。

最近では、病院内の物品管理を行ったり、診療所の開業支援なども行っています。

このように、医薬品卸企業と同様に、関連するサービスからも収益が上がる体制を模索しているのです。

医療機関の経営が厳しくなり、値引き交渉が厳しくなる中、医療機器商社もしたたかに行き残る戦略を模索しています。

取り扱ういろいろな医療機器

身体に影響を与える機器は、医療用機器として監理されています。

医療用機器は、放射線治療器といった使用法を間違えると命に危険の及ぶものから、家庭に広く使われている低周波治療器まであります。

つい最近は、カラーコンタクトレンズによる健康被害が報告されていますが、身体になにがしかの影響を与えるものは、これからも医療機器として管理されていく方向にあります。

お気に入りのブックマーク・ＲＳＳに登録 »