生活指導員の仕事に就くには
老人福祉施設の生活指導員になるために、特別に取得しておかなければならない資格はない。
しかし、老人ホームの多くで、採用にいくつかの条件を設けている。
具体的な条件は施設によってさまざまであるが、社会福祉主事資格や社会福祉士の資格、ある程度の介護知識や技術などを理解している施設経験者を求めることが多い。
特に関係機関との調整や折衝を行う際には、さまざまな知識が求められることになる。
また、送迎業務も含まれるため、普通自動車免許なども必要とする施設が1呵多い。
これら老人ホームで働く生活指導員は、寮母、理学療法士、作業療法士などと並んで福祉職のメインとなっているのはまちがいない。
しかし、仕事の内容の部分で述べたように、生活指導員の仕事はたいへん広範囲にわたっている。
しかも地域社会との連携や、公的機関との調整・入退所手続きといった仕事内容からいっても、もし福祉系大学を卒業して採用されたとしても、いきなりこの職務をスムーズにこなすのは難しいものがある。
寮母・寮夫など直接の介護にあたる人とは違って、職場の調整役、まとめ役といったイメージが強い仕事であり、どうしても豊かな経験を積んだ社会福祉士や、何年かの寮母職を経験した人が生活指導員として働くことが多い。
そうはいっても、新規卒業者の採用がないわけではない。
ただ採用されても、はじめは一般的な事務関係からスタートし、実際の経験を積んでからプロの生活指導員として認められるようになる。
そのためには強い意志を持って仕事に臨むことが求められており、またやればやるだけ報われる仕事なのだから、日々の努力が大切だ。
一方、知的障害者施設の生活指導員になるためには、知的障害者施設生活指導員任用資格が必要となる場合がある。
この任用資格は、各施設で人員を募集する際に条件にされることがあり、次の2つの条件のうちいずれかの1つを満たしていれば任用資格は取得できる。
- (1)大学で福祉・社会・教育・心理学部または学科を卒業している。
- (2)高校卒業以上で知的障害者施設で2年以上の実務経験者(ただし、小・中・高校の教員免許所持者も有資格者と同様の扱いをされる場合が多い)。
知的障害者施設は指導員の職務がメインになるので、募集は少ないわけではない。
しかし、決して就職しやすいということではなく、新規卒業者にとってはかなり倍率が高く難関となっているのが現実である。
また、身体障害者施設の生活指導員は、施設によって業務内容がかなり異なり、それに応じた資格要件が定められることが多くなっている。
一般的には、福祉系の専門知識が求められることが多い。
これら知的障害者施設、身体障害者施設で働く生活指導員には、前述したような資格にかかわらず、短大、専門学校で社会福祉を学んだ人のなかから、意欲を持った人が積極的に採用されつつある。
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